突発性難聴で休職は必要?休む期間・仕事を続ける判断基準を解説

突発性難聴で休職は必要?休む期間・仕事を続ける判断基準を解説

突発性難聴と診断され、明日の電話当番をどうしよう、通院が続くなら会社にどこまで伝えよう、と迷うことがあります。

休職が必要かどうかは、聞こえ方やめまいが仕事にどう影響するか、安全に働けるか、治療の時間を確保できるかで考えます。

数日の休みや担当業務の変更で通院を続けられる方もいれば、まとまった休みが必要な方もいます。

休む期間の決め方から、会社に相談するときの診断書や傷病手当金、仕事へ戻る際の確認事項まで、順に見ていきましょう。

1.突発性難聴だからといって一律に休職する必要はない

1.突発性難聴だからといって一律に休職する必要はない

急に聞こえにくくなったら、仕事を休むかどうかを決める前に、できるだけ早く耳鼻咽喉科を受診し、聴力検査と必要な治療を受けてください。

そのうえで、症状のために勤務が難しい場合や、通院・治療の時間を確保する必要がある場合に、休みを検討します。

「休めば聴力が戻るのか」「働くと悪化するのか」と気になるところですが、休むか働くかだけで聴力の経過は決まりません。

治療の予定と、今の症状で担当できる仕事を照らし合わせて考えましょう。

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休みを取りにくいときは、勤務を続けながら受診の時間を確保する方法も確認しておきましょう。

【関連記事:突発性難聴で仕事は休むべき?休めない場合の対処法】

2.休職や仕事を休むことを検討するケース

2.休職や仕事を休むことを検討するケース

強いめまいやふらつきで通勤や作業が難しい、聞き取りにくくて必要なやり取りができない、耳鳴りで作業を続けられないときは、仕事を休むことを検討する場面です。

同じ程度の難聴でも、周囲と話す機会が少ない仕事と音声だけで正確に応対する電話オペレーターの仕事とでは、支障の出方が変わります。

当院でも、会話が中心の仕事、特に電話応対を主に担当する方では、聞き取りにくさによる仕事への影響が大きいと感じます。

運転や機械操作がある場合は安全に作業できるか、入院や通院で点滴治療を受ける場合は治療と勤務の時間が重ならないかも確認します。

普段どおりの勤務が難しくても、数日の休みや担当業務の変更で対応できることがあるため、症状、治療日程、職場で調整できる範囲を主治医と勤務先に伝えてください。

【関連記事:突発性難聴の入院レベルは?基準、期間、費用、治療内容を解説】

3.症状と仕事内容で仕事への影響は変わる

3.症状と仕事内容で仕事への影響は変わる

3-1.軽度の難聴でめまいがない場合

当院に来られた方では、軽度の難聴でめまいがない場合、ほとんどの方が仕事を続けながら治療を受けていた印象です。

静かな場所では会話ができても、会議で複数の人が話すと聞き返しが増えることがあるので、実際の仕事での聞こえ方と、受診・通院の時間を確保できるかを確認しましょう。

3-2.会話や電話が中心の仕事

接客や会議では、聞こえにくい側から話しかけられたり、周囲が騒がしかったりすると、片耳の難聴でも言葉を聞き取りにくいことがあります。

電話では相手の表情や口の動きが見えない分、聞き違いがないように何度も確認する負担がかかります。

電話応対を一時的に減らす、対面で確認できる業務を担当するなど、困っている場面に合わせて職場に相談してください。

3-3.めまいやふらつきがある場合

めまいがあると、通勤で歩くときや立ち仕事をするときのほか、画面を見続ける作業もつらくなることがあります。

仕事に加えて通勤の安全も確かめ、症状が強い間は休みを取ることを考えましょう。

めまいが続いたり強くなったりしたときは、仕事を再開する前に主治医に経過を伝えてください。

3-4.運転・機械操作・高所作業などがある場合

車の運転や機械操作では周囲の音や警告音に気づけるか、高所作業では安定した姿勢で作業できるかが安全に関わります。

主治医には、難聴やめまいの程度とあわせて「業務で運転する」「機械の警告音を聞き取る必要がある」と具体的に伝え、勤務先とも、作業の変更や一時的な休みが必要かを確認してください。

3-5.騒音のある職場

工場や飲食店など周囲の音が大きい職場では、片耳の聞こえが変わると、声を聞き分けたり、どちらから音がしたかを判断したりしにくくなることがあります。

静かな診察室と職場で聞こえ方が違うと感じたら、聴力検査の結果に加え、どんな音が聞き取れず、どの作業に支障があるかを主治医に伝えましょう。

4.突発性難聴で休む期間の考え方

4.突発性難聴で休む期間の考え方

休む期間は、めまいなどで勤務が難しい状態がどの程度続きそうか、治療や通院にどれだけ時間がかかるか、仕事内容を一時的に変えられるかで考えます。

数日休んで通院しながら戻る方もいれば、1~2週間ほど休む方、勤務時間を調整する方、入院中は仕事を離れる方もおり、症状や治療の経過によってはさらに休みが必要になることもあります。

当院に来られた方では、会社の制度を使って長く休職している方はまれで、仕事を休む場合も、2週間までの短い休みを取っていた方が多い印象です。

ご自身の期間を考えるときは、まず短い休みを取り、次の診察で症状や治療の予定を確認してから、勤務先と見直す方法もあります。

有給休暇などで数日休む場合と、会社の休職制度を使う場合では手続きが異なるので、どの制度を使えるかは勤務先に確認しましょう。

【関連記事:突発性難聴が治るまでの期間|いつまで改善する可能性があるのか】

5.休職ではなく勤務調整で対応できる場合もある

5.休職ではなく勤務調整で対応できる場合もある

治療と仕事を両立するには、今の勤務のうち何を変えれば続けられるかを考えます。

通院できる時間帯を空ける、勤務時間を短くする、残業を控えるといった時間の調整に加え、電話や接客を一時的に別の担当へ替える方法もあります。

周囲が騒がしいと会話が聞き取りづらければ、比較的静かな場所で作業できるか相談してみてください。

勤務先の制度や担当業務によっては、在宅勤務も選択肢に入ります。

厚生労働省の「治療と就業の両立支援指針」でも、症状や仕事内容を共有し、職場で実施できる配慮を検討する流れが示されています。

上司や人事担当者に具体的な支障を伝え、産業医や産業保健スタッフがいる職場では、その担当者にも相談しましょう。

厚生労働省の両立支援指針も、本人の症状と業務内容について情報を共有し、勤務上の措置を検討する考え方を示しています。

希望する調整を会社が必ず実施できるわけではないため、上司や人事担当者、産業医・産業保健スタッフがいる職場ではその担当者にも相談してください。

6.休職するときは診断書と会社の制度を確認する

6.休職するときは診断書と会社の制度を確認する

仕事を休むことになったら、就業規則や勤務先の案内で、有給休暇、病気休暇、休職制度の扱いを確認します。

何日から休職扱いになるのか、誰に連絡し、診断書や主治医の意見書など何を提出するのかは、勤務先に聞いておくと手続きを進めやすくなります。

書類を求められたら、会社が確認したい項目を主治医に伝えましょう。

「電話の相手の声が聞き取れない」「立ち仕事でふらつく」「業務で運転する」と実際の支障や仕事内容を伝えると、休む期間の目安や、いつ勤務の可否を見直すかも相談しやすくなります。

必要な書類がそろったら、勤務先の手続きに沿って提出してください。

【関連記事:突発性難聴の診断書はもらえる?休職・会社提出・書いてもらえない場合を解説】

7.休職が長引く場合は傷病手当金を確認する

7.休職が長引く場合は傷病手当金を確認する

休みが続いて収入が減りそうなら、加入している健康保険の傷病手当金を確認してください。

健康保険の被保険者が、業務外の病気やけがの療養で仕事に就けず、休んだ間の給与が出ない場合に、所定の要件を満たすと受けられる給付です。

給与が一部出ていて、その額が傷病手当金より少ない場合は、差額が支給されます。

療養のために連続して3日間休む「待期」があり、支給の対象は4日目以降で仕事に就けなかった日です。

仕事に就けない状態かどうかは、主治医の意見や実際の仕事内容などをもとに判断されます。

ご自身が対象になるか、申請にどの書類が必要かは、勤務先と加入先の健康保険に確認しましょう。

8.休職中は「休むこと」より治療を優先する

8.休職中は「休むこと」より治療を優先する

休みを取れたら、その時間を使って、耳鼻咽喉科で予定された治療や聴力検査を受けましょう。

過ごし方は症状や治療内容に応じた主治医の指示を基本にし、聞こえ方が変わったり、めまいがつらくなったりしたら、その経過を伝えてください。

少し楽になってきたときも、治療を続ける期間や次の通院日は主治医に確認しましょう。

【関連記事:突発性難聴でやってはいけないこと|治療中の生活と注意点】

9.仕事へ戻る時期も症状と仕事内容で判断する

9.仕事へ戻る時期も症状と仕事内容で判断する

復帰の時期は、聴力検査の数値に加え、残っている症状で通勤や担当業務を安全に行えるかを見て決めます。

日常会話ができても電話応対が難しければ、電話の担当を一時的に外して仕事に戻る方法があります。

めまいで安全に移動や作業ができない場合や、仕事に必要な意思疎通が難しい場合は、復帰の時期や担当業務を主治医と確認しましょう。

診察では現在の症状と復帰後の仕事内容を伝え、その意見をもとに勤務先や、必要に応じて産業医と勤務方法を相談してください。

通院を続けながら短時間勤務や業務変更から段階的に戻れることもあります。

【関連記事:突発性難聴の後遺症|残る症状と改善の可能性】

10.病院の治療で改善が十分でない場合

10.病院の治療で改善が十分でない場合

治療を受けても聞こえにくさや耳鳴りが残るときは、耳鼻咽喉科で聴力検査の結果を確認し、自分が感じている聞こえ方や耳鳴りの変化も伝えて、今後の対応を相談してください。

仕事を再開してから症状が変わったと感じたときも、どんな場面で変化したかを再診時に伝えると、経過を確認しやすくなります。

耳鼻咽喉科での診療を続けながら、残っている症状について鍼灸を補完的な選択肢として検討する方もいます。

11.まとめ

突発性難聴で仕事を休むか迷ったら、まず耳鼻咽喉科で診察と治療を受け、今の症状で困っている業務、安全にできる業務、通院のために必要な時間を整理してください。

休みが必要なら、主治医と勤務先に期間と手続きを相談し、次の診察など、見直す時期も決めておきましょう。

仕事へ戻るときは、残っている症状と復帰後の仕事内容を照らし合わせ、勤務時間や担当を調整できるか確認してください。

突発性難聴でお悩みの方へ

突発性難聴でお悩みの方へ

突然聞こえにくくなったときは、まず耳鼻咽喉科を受診し、聴力検査と必要な治療を受けてください。

広島のなかいし鍼灸院では、耳鼻咽喉科で診断・治療を受けた方から、聞こえにくさや耳鳴りについてのご相談を受けています。

当院では発症から3ヶ月以内を相談の目安としてご案内していますので、病院での治療を優先しながら、残っている症状やこれまでの経過をお聞かせください。

参考文献

運営者情報

運営者情報
会社名 株式会社HARI51「なかいし鍼灸院」
代表者 代表取締役・院長 中石真人
経歴 高陽東高校→明治鍼灸大学→朝日医療専門学校

トリガーポイント・ファシアリリース専門鍼灸院として、症状の改善はもちろん、自分の健康を自分の力でコントロールできる人を一人でも多く増やすことを理念に掲げ、日々施術にあたっている。

資格 鍼灸師・柔道整復師
創業 平成24年9月3日
所在地 広島市中区上八丁堀4-28松田ハイツ702
電話 050-1255-9166

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