突発性難聴で障害年金はもらえる?片耳の場合や認定基準を解説

突発性難聴で障害年金はもらえる?片耳の場合や認定基準を解説

突発性難聴の治療を受けたあとも、職場で聞き返すことが増えたり、電話を聞こえる方の耳に持ち替えたりすることが続くと、「この聞こえ方で、障害年金は申請できるのだろうか」と気になる方もいると思います。

突発性難聴でも、残った障害の程度と初診日や保険料納付などの要件を満たせば、障害年金の対象になります。

反対の耳が良好な片耳難聴では、聴覚障害による年金の基準には通常当てはまりませんが、初診日に厚生年金に加入していた方は、障害手当金という一時金を検討できる場合があります。

どちらを相談できるか考えるために、左右の聴力の見方から、初診日や納付状況、2026年度の支給額、相談先まで順に見ていきましょう。

1.突発性難聴でも障害年金の対象になることがある

1.突発性難聴でも障害年金の対象になることがある

1-1.病名だけで受給が決まるわけではない

障害年金を検討するときは、まず治療後にどの程度の障害が残ったかを確認します。

同じ突発性難聴でも、聴力が回復した方と片耳に高度な難聴が残った方、反対の耳にも難聴がある方では、認定基準に照らして確認する内容が変わります。

聴覚の基準に該当する場合も、初診日や保険料の納付状況は別に審査されます。

聴力検査で分かることと年金の記録で確認することを分けて整理すると、次に何を調べるかが見えてきます。

1-2.片耳か両耳かで考え方が大きく変わる

突発性難聴は一般に片耳に起こりますが、聴覚障害による年金の認定では、両耳の聞こえ方を確認します。

片耳がほとんど聞こえなくても、反対の耳の聴力が良好なら、両耳の聴力低下を条件とする基準には通常当てはまりません。

反対の耳にも難聴がある方は、左右それぞれの聴力検査結果をそろえておきましょう。

2.片耳の突発性難聴と障害年金

2.片耳の突発性難聴と障害年金

2-1.反対耳が良好な片耳難聴は聴覚の年金基準に該当しないことが多い

「片耳がほとんど聞こえないのに、どうして対象にならないのだろう」と思うかもしれません。

聴覚障害による障害年金の1級から3級までは、いずれも両耳の状態で評価するため、たとえば右耳に重い難聴が残っていても、左耳の聴力が良好なら、聴覚だけでは年金の基準に通常届きません。

検査で「スケールアウト」と説明された場合は、その高さの音について、検査機器が出せる最大の音にも反応が得られなかったという意味です。

年金を検討するときは、その所見とあわせて反対の耳の結果も確認します。

反対の耳にも難聴がある方や、別の障害がある方は、相談時にそのことも伝えてください。

聴覚障害と体のバランスを保つ機能の障害である「平衡機能障害」が併存するときは、認定基準上、併せて評価されることがあります。

平衡機能障害には別の認定基準があるため、めまいが残っている方は、体のバランスにどのような障害があるかを主治医に確認しましょう。

2-2.片耳の高度難聴では障害手当金が関係する場合がある

片耳に高度な難聴が残った方が確認できる給付に、厚生年金保険の障害手当金があります。

一定の障害が残ったときに支給される一時金で、聴覚については片耳の平均純音聴力レベルが80dB以上という基準があります。

受給には、初診日に厚生年金に加入していたこと、保険料の納付要件を満たすこと、初診日から5年以内に傷病が治り、その日に所定の障害が残っていることなどが必要です。

制度上の「治った」には、障害が残ったまま症状が固定した状態も含まれます。

ほかの年金を受け取る権利がある場合などには支給が制限されるため、聴力とあわせて年金の記録を確認します。

例えば、会社員として厚生年金に加入している間に難聴で初めて受診し、その後、片耳に高度な難聴が残った方は、年金事務所で障害手当金についても尋ねてみてください。

受診後に転職した方は、最初に受診した日の加入制度を確認しましょう。

2-3.当院では片耳の重度難聴・スケールアウトの患者さんも来院する

なかいし鍼灸院では、病院で突発性難聴の治療を受けた後も片耳に重度の難聴が残った方や検査でスケールアウトと説明された方の相談をよく受けてきました。

年金の基準に当てはまらない場合でも、片側からの声が聞き取りにくいなど、生活のなかで困る場面はあります。

制度について年金事務所へ相談するのと並行して、聞こえ方や生活上の困りごとも耳鼻咽喉科で伝えておきましょう。

3.障害年金でみる聴覚障害の認定基準

3.障害年金でみる聴覚障害の認定基準

3-1.障害基礎年金は1級・2級、障害厚生年金には3級もある

どの年金を検討できるかは、初診日の加入制度などで決まります。

初診日が国民年金の加入期間にある方は、原則として障害基礎年金を検討します。

年金制度に未加入だった20歳前や国内在住で未加入だった60歳以上65歳未満の期間に初診日がある方も、障害基礎年金の対象になる場合があります。

制度

対象となる等級

障害基礎年金

1級・2級

障害厚生年金

1級・2級・3級

厚生年金の加入中に初診日があり、1級か2級に該当する場合は、障害基礎年金も併せて支給されます。

3級で支給されるのは障害厚生年金です。

3-2.聴力レベルと語音明瞭度で評価される

純音聴力レベルは、高さの異なる音がどのくらいの大きさから聞こえるかを示す数値です。

単位はdBで、数値が大きいほど、音を大きくしなければ聞こえにくいことを表します。

認定では、耳ごとに500Hz、1,000Hz、2,000Hzの検査値を使い、1,000Hzの値を2倍して合計したものを4で割ります。

基準の境目に近ければ、4,000Hzを含む別の計算結果も参考にします。

検査表の1箇所に80dBと書かれていても、平均純音聴力レベルは各周波数の結果から確かめる必要があります。

語音明瞭度は、検査で聞いた言葉の音を、どの程度正しく聞き分けられたかを示す割合です。

音量を変えて測ったときに最もよく聞き取れた値を「最良語音明瞭度」と呼びます。

音そのものが聞こえることと言葉を聞き分けることは別なので、耳鼻咽喉科で両方の結果を確認すると、認定基準との関係が分かりやすくなります。

3-3.両耳とも高度な難聴が残った場合は基準を確認する

日本年金機構が示す聴覚障害の主な数値基準をまとめました。

表の「両耳」は、左右の聴力を平均するのではなく、右耳と左耳それぞれの値で確認します。

区分

主な聴覚の認定基準

1級

両耳の平均純音聴力レベルがそれぞれ100dB以上

2級

両耳の平均純音聴力レベルがそれぞれ90dB以上

2級の別の基準

両耳の平均純音聴力レベルがそれぞれ80dB以上で、最良語音明瞭度が30%以下

3級

両耳の平均純音聴力レベルがそれぞれ70dB以上

3級の別の基準

両耳の平均純音聴力レベルがそれぞれ50dB以上で、最良語音明瞭度が50%以下

障害手当金

片耳の平均純音聴力レベルが80dB以上

出典 日本年金機構「第2節/聴覚の障害」

聴覚障害で障害年金を受給していない方について、聴覚障害で1級に該当する診断を行う場合は、通常の聴力検査に加え、音に対する脳幹の反応を調べる聴性脳幹反応検査などの結果も用います。

表で聴覚の基準を確認したら、必要な検査や診断書について主治医に、初診日や納付状況について年金事務所に相談しましょう。

4.障害年金は聴力だけで決まらない

4.障害年金は聴力だけで決まらない

4-1.初診日を確認する

初診日とは、障害の原因となった病気やけがについて、初めて医師または歯科医師の診療を受けた日です。

例えば、聞こえにくくなって近所の耳鼻咽喉科にかかり、紹介先の病院で突発性難聴と診断されて入院した場合は、最初の耳鼻咽喉科の受診日を確認します。

診断が確定した日や鍼灸院に初めて来院した日と混同しやすいところです。

初診日を基準に、当時の加入制度と保険料の納付状況を確認します。

最初にかかった医療機関の記録が必要になることがあるので、受診日、医療機関名、紹介や転院の経過を分かる範囲で控えておきましょう。

4-2.保険料納付要件を確認する

原則は、初診日の前日時点で、初診日のある月の前々月までの加入期間のうち、納付済みと免除の期間を合わせて3分の2以上あることです。

厚生年金の加入期間も納付済みの期間に含まれます。

初診日が2036年3月31日までで、その日に65歳未満だった方には特例があります。

初診日の前日時点で、初診日のある月の前々月までの直近1年間に未納がなければ、納付要件を満たします。

また、年金制度に加入していない20歳前の期間に初診日がある場合は、納付要件はありません。

免除の期間と未納の期間では扱いが変わります。

現在の納付状況だけでは分からないため、初診日を伝えたうえで、年金事務所で記録を確認してください。

4-3.障害認定日を確認する

障害認定日は、年金制度で障害の状態を判定する基準日で、原則として初診日から1年6ヶ月を経過した日です。

それより前に傷病が治った場合や症状が固定した場合は、その日が認定日となることがあります。

耳鼻咽喉科で聴力が固定したと説明を受けたときは、その時期が制度上の認定日に当たるか、主治医と年金事務所に確認しましょう。

認定日に基準を満たしていた場合とその後に悪化して基準に達した場合では、請求方法や支給開始時期が変わります。

後から重くなった場合の「事後重症による請求」は、原則として65歳の誕生日の前々日までに提出が必要で、支給は請求日の翌月分からです。

受診の記録や診断書の準備については、認定日を迎える前から相談できます。

5.突発性難聴の障害年金はいくらになるのか

5.突発性難聴の障害年金はいくらになるのか

5-1.障害基礎年金の金額

2026年度の障害基礎年金の基本額は、1年間で次のとおりです。

年金額は年度によって改定されます。

等級

1956年4月2日以後生まれ

1956年4月1日以前生まれ

1級

1,059,125円

1,056,125円

2級

847,300円

844,900円

生計を維持している子が所定の条件に当てはまる場合は、子の加算があります。

対象は、18歳になった後の最初の3月31日までの子、または20歳未満で障害等級1級・2級の状態にある子です。

2026年度は、2人目までが1人につき年243,800円、3人目以降が1人につき年81,300円です。

5-2.障害厚生年金は加入期間や報酬によって変わる

障害厚生年金は、厚生年金に加入していた期間とその間の報酬を基に計算する「報酬比例の年金額」が基本です。

1級はその1.25倍、2級・3級は報酬比例の年金額で、1級・2級では所定の条件を満たす配偶者がいると加算される場合があります。

3級の最低保障額は、2026年度では1956年4月2日以後生まれの方が年635,500円、1956年4月1日以前生まれの方が年633,700円です。

報酬比例部分の計算では、対象となる厚生年金の加入期間が300ヶ月未満なら、300ヶ月として扱います。

同じ等級でも加入記録や家族の状況によって金額が変わります。

ご自身の見込額は、年金事務所で確認してください。

5-3.障害手当金は年金ではなく一時金

障害手当金の額は、報酬比例の年金額の2倍が基本で、支給は1回です。

2026年度の最低保障額は、1956年4月2日以後生まれの方が1,271,000円、1956年4月1日以前生まれの方が1,267,400円です。

片耳の高度難聴についてこの金額を見かけたら、障害手当金の受給要件を満たした場合の一時金だと捉えてください。

継続して受け取る障害年金とは、確認する要件や金額の見方が異なります。

6.障害年金と障害者手帳は別の制度

6.障害年金と障害者手帳は別の制度

6-1.障害者手帳の有無だけで障害年金は決まらない

身体障害者手帳は、障害の状態に応じた福祉サービスなどにつながる制度です。

障害年金は公的年金からの給付で、障害の程度に加え、初診日や年金の加入・納付状況を確認します。

手帳を持っている方も、障害年金を受けるには年金の要件を確認します。

手帳を持っていない方も年金を請求でき、手帳と年金の等級は、それぞれの基準で決まります。

6-2.片耳難聴ではそれぞれの基準を分けて確認する

片耳に高度な難聴が残った場合に確認できる障害手当金の聴力基準は、身体障害者手帳や障害年金の基準とは異なります。

手帳については自治体の障害福祉窓口へ、年金や障害手当金については年金事務所へ相談しましょう。

身体障害者手帳の対象となる聴力や申請の流れは、次の記事で解説しています。

【関連記事:突発性難聴で障害者手帳は取れる?何級になるのか・片耳の場合も解説】

7.自分が対象になるか確認するときの順序

7.自分が対象になるか確認するときの順序

7-1.耳鼻咽喉科の聴力検査結果を確認する

まず、耳鼻咽喉科で現在の聞こえの状態を確認します。

手元に検査結果があれば持参し、次の点を主治医に尋ねてみてください。

  • 右耳と左耳それぞれの聴力
  • 年金の認定に用いる平均純音聴力レベル
  • 語音明瞭度検査の結果と追加検査の必要性
  • 治療後の聴力の変化と症状固定についての見解

年金を請求するときは、所定の様式による医師の診断書などが必要です。

会社に出す診断書とは様式が異なるため、窓口で必要書類を確かめてから主治医へ依頼しましょう。

7-2.初診日と当時の年金加入状況を確認する

最初に受診した日とその日に加入していた制度を整理します。

初診時は会社員でその後退職した方や自営業から会社員になった方は、受診当時の加入記録を確認しましょう。

確認すること

整理しておく内容

初診日

最初に医療機関を受診した年月日

初診の医療機関

医療機関名と紹介・転院の経過

当時の加入制度

国民年金、厚生年金など

納付状況

納付、免除、未納の記録

受診から年月がたち、正確な日付や記録の有無が分からない場合は、その事情を年金事務所へ伝え、どのような資料で確認できるかを尋ねてください。

7-3.年金事務所など公的窓口へ確認する

検査結果と初診日の情報を持って年金事務所に相談すると、どの給付を検討できるか、どの書類が必要かを確認できます。

片耳に高度な難聴があり、初診日が厚生年金の加入中だった方は、「障害手当金についても確認したい」と伝えてください。

障害基礎年金では、市区町村の国民年金窓口が相談先となる場合もあり、書類の整理が難しければ、障害年金を扱う社会保険労務士にも相談できます。

医師が診断書に障害の状態を記載し、年金の審査ではその内容と受給要件が確認されます。

当院でお受けしているのは症状や施術の相談ですので、受給の判断や申請手続きは年金事務所などへご相談ください。

8.なかいし鍼灸院でみる突発性難聴後の聞こえにくさ

8.なかいし鍼灸院でみる突発性難聴後の聞こえにくさ

8-1.片耳が重度でも反対耳に問題がない患者さんがほとんど

当院に来院された突発性難聴の患者さんでは、片耳に重度の難聴があっても、反対の耳には問題がない方がほとんどでした。

これまで当院でみてきた範囲では、突発性難聴で両耳とも障害年金の聴覚基準を検討するほど聴力が低下した方を診た経験はありません。

片耳の聞こえにくさや耳鳴りが残っているときは、制度の相談と並行して、どんな場面で困っているかも整理しておくと、生活に合う対応を考えやすくなります。

8-2.日常生活では方向感や大人数での聞き取りに困ることがある

当院では、「大人数で話していると、どこから声がしたか分からない」「聞き返すことがつらい」といったお話を伺ってきました。

反対の耳が聞こえていても、何人かが同時に話したり、周りの音が大きかったりする場面では、声の方向をつかむことや会話についていくことに負担を感じる方がいます。

時間とともに聞こえ方に合わせた対応に慣れ、気持ちも落ち着いていく方を当院では多くみてきました。

これは、検査で測った聴力の変化とは別に、日々の過ごし方や聞こえ方への受け止めが変わっていく経過です。

【関連記事:突発性難聴の後遺症|残る症状と改善の可能性】

8-3.病院治療後も症状が残る場合

治療後も聞こえにくさや耳鳴りが残るときは、耳鼻咽喉科で聴力の経過を確認し、今後の対応を相談してください。

検査結果や生活で困っている場面に応じて、補聴器など、聞こえを支える方法も検討できます。

当院での施術を検討する場合も、耳鼻咽喉科での評価と必要な治療を優先してください。

病院治療後にできることを整理したい方は、次の記事もご覧ください。

【関連記事:突発性難聴が治らない場合|改善の可能性と今できること】

9.まとめ

突発性難聴で障害年金を検討するときは、両耳の検査結果と、初診日を基準にした年金の加入・納付状況を確認します。

反対の耳が良好な片耳難聴では、聴覚障害による年金の基準には通常当てはまりませんが、初診日に厚生年金へ加入していた方は、片耳の高度難聴で障害手当金を検討できる場合があります。

まずは耳鼻咽喉科で両耳の聴力を確認し、最初の受診日と当時の加入制度を整理して、年金事務所に相談しましょう。

身体障害者手帳については自治体の障害福祉窓口が相談先です。

制度の確認と並行して、残った聞こえにくさや耳鳴りへの対応も耳鼻咽喉科で相談してください。

病院治療後も聞こえにくさ・耳鳴りが残っている方へ

病院治療後も聞こえにくさ・耳鳴りが残っている方へ

急に聞こえが悪くなったり、新たな症状が出たりした場合は、先に耳鼻咽喉科を受診してください。

広島市中区のなかいし鍼灸院では、病院で治療を続けながら鍼治療を検討している方や治療後も聞こえにくさ・耳鳴りが残っている方から、施術についての相談を受けています。

発症から3ヶ月以内で症状が残り、鍼治療について知りたい方は、現在の状態をご相談ください。

発症日、これまでに受けた治療、聴力検査の結果、日常で困っている場面をお知らせいただくと経過を把握しやすくなります。

参考文献

運営者情報

運営者情報
会社名 株式会社HARI51「なかいし鍼灸院」
代表者 代表取締役・院長 中石真人
経歴 高陽東高校→明治鍼灸大学→朝日医療専門学校

トリガーポイント・ファシアリリース専門鍼灸院として、症状の改善はもちろん、自分の健康を自分の力でコントロールできる人を一人でも多く増やすことを理念に掲げ、日々施術にあたっている。

資格 鍼灸師・柔道整復師
創業 平成24年9月3日
所在地 広島市中区上八丁堀4-28松田ハイツ702
電話 050-1255-9166

耳鳴り・突発性難聴について詳しくはこちら

この記事に関する関連記事

なかいし鍼灸院