急に耳が聞こえにくくなり、治療のために仕事を休もうとしたら、会社から「診断書を出してください」と言われた。
そんなとき、診察室で何を伝えればよいのか、休む期間まで書いてもらえるのかと迷うことがあります。
会社提出用の診断書は、診察を受けた耳鼻咽喉科の医師に相談できます。
休養の必要性や期間は診察や検査を踏まえて医師が判断するため、会社が求めている記載と、仕事で実際に困っていることを伝えてください。
まだ受診していない方は、会社の書類がそろうのを待たず、早めに耳鼻咽喉科を受診しましょう。
1.突発性難聴の診断書はもらえる
突発性難聴で診断書が必要になったら、まず診察を受けた耳鼻咽喉科に相談してください。
医師法第19条第2項では、診察した医師が診断書の交付を求められたとき、正当な事由がある場合を除いて交付を拒めないと定めています。
診断書を交付することと、何を記載するかは別の判断です。
例えば、会社が病名の確認を求めている場合と2週間の療養が必要かを尋ねている場合とでは、医師に相談する内容が変わります。
診断がまだ確定していないときは、現時点の診察や検査からどこまで記載できるかを医師に確認してください。
2.診断書が必要になる主な場面
会社が診断書を求めるのは、欠勤や休職の手続きを進めるとき、勤務上の配慮を検討するとき、休職後に職場へ戻るときなどです。
数日の欠勤、年次有給休暇、会社の病気休暇、長期の休職では手続きが異なることがあるため、まずは休みが必要な状況を会社に伝え、利用できる制度を確認しましょう。
提出を求められたら、会社が知りたいことを具体的に聞いておくと、医師に相談しやすくなります。
病名の確認で足りる場合もあれば、療養期間の見込みや、業務を調整するための医師の意見が必要な場合もあります。
会社指定の書式があれば受け取り、提出先と期限も確認してください。
書類の発行を待つ間に出勤できるか迷うときは、今の症状を主治医に伝えて相談しましょう。
休職する場合は、休み始めるための診断書に加えて、復職時に主治医の意見や別の診断書を求められることもあります。
休職に入るときや仕事に戻る時期を考え始めたときに、復職に必要な書類も確認しておくと準備を進めやすくなります。
3.診断書をもらうときの流れ
3-1.まず耳鼻咽喉科で診察を受ける
突然聞こえにくくなったときは、会社への提出書類よりも先に耳鼻咽喉科を受診してください。
突発性難聴に似た症状が出る病気もあるため、早めに診察と聴力検査を受け、必要な治療につなげることが大切です。
医師法第20条では、医師が自ら診察したうえで診断書を交付することが原則とされています。
3-2.会社に必要な記載事項を確認する
すでに診察を受けている方は、次の受診までに、会社が求める記載事項や指定書式を確認しておきましょう。
会社には「突発性難聴と診断され、治療中です。仕事を休む場合に必要な書類と、診断書に書いてもらう項目を教えてください」と伝えると、聞きたいことが明確になります。
書類の発行に日数がかかることもあるため、提出期限も併せて聞いておくと安心です。
3-3.医師に仕事内容と症状を伝える
診察室では、診断書の提出目的とともに、どんな仕事をしていて、どの場面で症状に困るのかを伝えてください。
「めまいで通勤が難しい」「吐き気で勤務中に座っているのもつらい」「電話で相手の話が聞き取れない」など、実際の場面が分かると医師が休養や勤務上の配慮を検討しやすくなります。
「会社から休むための診断書を求められました。今の症状と仕事内容から、休養が必要か相談できますか」と聞き、指定書式があれば一緒に渡しましょう。
医師が記載内容を判断し、診断書が発行されたら会社の案内に沿って提出します。
4.診断書には何が書かれるのか
会社提出用の診断書には、病名や現在の状態、療養が必要と考えられる期間、勤務上の配慮についての意見などが記載されることがあります。
どの項目が必要かは、提出の目的や会社・医療機関の書式によって変わります。
「2週間ほど休みたい」と希望を伝えることはできますが、何日間の療養が必要と書くかは医師の判断です。
医師は症状や検査結果に加え、治療予定、仕事内容、次の診察で経過を確かめる必要があるかといった点も踏まえて検討します。
発症前に仕事で強いストレスを感じていた場合も、その経過だけで発症の原因を特定することはできません。
突発性難聴は原因が明らかでない急な難聴であり、診断書にどこまで記載できるかは医師に確認してください。
5.診断書を書いてもらえない場合
書いてもらえなかったときは、診断書の発行が難しいのか、希望した内容の記載が難しいのかを確かめると、次に相談することが見えてきます。
5-1.診断書そのものを交付してもらえない場合
診察を受けた医師に頼んでも交付してもらえなかったときは、まず医療機関に理由を確認してください。
交付に関する医師法の原則は第1章のとおりで、個別の事情は理由を聞いたうえで整理する必要があります。
会社指定の書式への記入が難しいのか、追加の診察や確認が必要なのかを聞き、医療機関の書式や別の書類であれば発行できるかも相談してみてください。
会社には、その書類で手続きができるか、どの項目が必須かを確認すると、再度依頼するときの目的が明確になります。
5-2.希望する内容を書いてもらえない場合
「診断書は出せるけれど、希望する期間の休職が必要とは書けない」と言われることがあります。
休養の必要性や期間は診察時の状態に基づくため、どういう理由でその判断になったのかを聞き、まだ伝えていない仕事上の支障があれば補足してください。
会社が必要としているのが通院時間の確保や一時的な業務調整についての意見であれば、その目的を改めて主治医に伝えましょう。
症状が変わったときは、再診時に今の状態と仕事への影響を相談してください。
6.突発性難聴ではどのくらい仕事を休むのか
仕事を休む期間は、聞こえにくさに加え、めまいや吐き気、治療の予定、通勤方法や仕事内容によって変わります。
強いめまいや吐き気があると通勤そのものが難しくなり、めまいがなくても電話応対や会議での聞き取りに支障が出る場合があります。
聴力検査の数値だけでは分かりにくい仕事上の困りごとも、主治医に伝えてください。
当院に来られた方の中には、症状や治療の状況に応じて、仕事を1週間ほど休んだ方も、2週間ほど休んだ方もいらっしゃいました。
これは来院された方の経過ですので、ご自身が休む期間は、主治医に勤務への影響を相談し、会社の制度や調整できる業務を確認しながら考えてください。
【関連記事:突発性難聴で仕事は休むべき?休めない場合の対処法】
7.診断書があっても休職するかは個別に考える
休職するかどうかは、主治医の意見と会社の制度、今の体調でできる仕事を合わせて考えます。
主治医は症状や治療状況から医学的な意見を示し、会社は就業規則や担当業務、職場でできる配慮を踏まえて勤務の扱いを検討します。
仕事を続けられる状態でも、通院する時間を確保したり、聞き取りが多い業務を一時的に調整したりすることで働きやすくなる場合があります。
短い欠勤だけでは通勤や勤務が難しいと感じるときは、その状況を主治医に伝え、会社には休暇や休職の手続きを確認しましょう。
8.復職するときに診断書が必要な場合
休職から戻る際に求められる診断書や意見書は、現在の体調で予定している仕事に戻れるか、配慮が必要かを検討するためのものです。
復職を考え始めたら、会社に必要な書類と指定書式を確認し、復職直後から元の業務を担当する予定かも聞いておきましょう。
主治医にはその内容と、聞き取りや通勤などで今も困る場面を伝えてください。
主治医が復職できるという意見を出した場合も、復職日や勤務条件、必要な配慮は会社と調整します。
厚生労働省の指針では、長期休業後の復職にあたり、会社が主治医や産業医などの意見、本人の希望、職場の状況を踏まえて判断する流れを示しています。
実際に必要な書類と提出の時期は、勤務先の規定を確認してください。
9.会社提出用と障害者手帳・障害年金の診断書は別
会社提出用の診断書は、欠勤や休職、勤務上の配慮を会社と相談するときに使います。
身体障害者手帳や障害年金の申請には、それぞれの制度に応じた書式と認定の手続きがあります。
聞こえにくさが残り、身体障害者手帳の対象になるか気になる方は、認定基準や片耳の場合の扱いを以下の記事で確認できます。
10.突発性難聴で仕事と治療の両立に迷ったとき
急に聞こえにくくなり、仕事を続けてよいか迷ったら、まず耳鼻咽喉科で診察と検査を受けてください。
通勤や仕事への影響を主治医に伝え、診断書が必要であればその場で相談できます。
休暇や休職の手続きは、勤務先に確認してください。
なかいし鍼灸院では、耳鼻咽喉科で治療を受けたあとも聞こえにくさや耳鳴りが残り、鍼治療を検討している方から、これまでの経過や現在の症状についてご相談を受けています。
耳鼻咽喉科で行われる治療と当院の鍼治療については、以下の記事で説明しています。
11.まとめ
突発性難聴で会社提出用の診断書が必要になったら、診察を受けた耳鼻咽喉科に相談してください。
受診済みの方は、勤務先の指定書式、必要な記載、提出期限を確認しておくと、診察室で依頼しやすくなります。
休養や勤務上の配慮が必要かは、電話での聞き取りやめまいによる通勤の難しさなど、実際の支障を伝えて医師と相談しましょう。
休職する場合は、会社に復職時の手続きも聞いておくと、仕事に戻る準備が進めやすくなります。
突発性難聴でお悩みの方へ
診断書は耳鼻咽喉科に、休職や復職の手続きは勤務先にご相談ください。
耳鼻咽喉科で治療を受けたあとも聞こえにくさや耳鳴りが残り、今後のケアに迷っている方は、広島市のなかいし鍼灸院にもご相談いただけます。
当院では、発症から3ヶ月以内の方を中心に、これまでの治療経過と現在の症状を伺っています。
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参考文献
1.e-Gov法令検索「医師法」第19条・第20条。
https://laws.e-gov.go.jp/law/323AC0000000201
2.日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会「耳の病気」。
https://www.jibika.or.jp/modules/disease/index.php?content_id=20
3.厚生労働省「治療と就業の両立支援指針」。
https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=75ac0780&dataType=0&pageNo=1
運営者情報
| 会社名 | 株式会社HARI51「なかいし鍼灸院」 |
| 代表者 | 代表取締役・院長 中石真人 |
| 経歴 | 高陽東高校→明治鍼灸大学→朝日医療専門学校
トリガーポイント・ファシアリリース専門鍼灸院として、症状の改善はもちろん、自分の健康を自分の力でコントロールできる人を一人でも多く増やすことを理念に掲げ、日々施術にあたっている。 |
| 資格 | 鍼灸師・柔道整復師 |
| 創業 | 平成24年9月3日 |
| 所在地 | 広島市中区上八丁堀4-28松田ハイツ702 |
| 電話 | 050-1255-9166 |
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